新型出生前診断の適用対象について解説！

新型出生前診断を受ける年齢のボーダーは35歳

新型出生前診断を受ける妊婦は年々増えていますが、基本的には35歳以上の年齢の妊婦を対象としています。
なぜかというと、染色体異常によって生まれるダウン症の赤ちゃんの発症率は母親の妊娠時の年齢に大きく影響しているからです。
染色体異常が起こる確率は20代では1000分の1以下ですが、母親が45歳の時には30分の1という高い確率になります。
初産であるのか出産経験があるのかはあまり関係ありません。
そして母親が35歳を過ぎると、ダウン症の発症率が格段に上がるとされています。
ダウン症の原因となる染色体異常は、主に卵子の分裂に異常が起こることによって引き起こされます。
卵子の分裂異常は加齢の影響が大きいので、母親が妊娠した時に何歳なのかが非常に重要です。
高齢になると卵子そのものが劣化するので、分裂異常が引き起こされやすいとされます。
そのため新型出生前診断を受ける際は、確率が上がる時を目安にするのが一般的になります。

年齢制限のないクリニックなら20代でも新型出生前診断の受診が可能

新型出生前診断は、母親の血液を検査することでこれから生まれてくる赤ちゃんに遺伝子病や染色体異常などのリスクがないかどうかを調べる医療技術です。
妊婦の血液中には、わずかながら胎児に由来するDNAが含まれています。
これを最新の利用検査技術を用いてチェックすることで、健康状態を生まれる前に確認することができます。
新型出生前診断は検査設備の整った産婦人科医院や病院の産科外来などで受診できますが、誰でも簡単に検査を受けられるというわけではありません。
というのも、多くの検査実施機関では年齢制限を設けていて、おおむね35歳以上でないと受診できないところが多いからです。
これは、高齢出産になるほど胎児の健康リスクが高まるので需要も高くなるのと、検査の陽性的中率が高くなる（誤判定が出にくくなる）のが主な理由です。
ただし、一部のクリニックの中には年齢制限を設けず、たとえば20代からでも受診できるところがあります。